採用サイトの「ENTRY」フォームからお申込みください。履歴書・職務経歴書は、後日メールにてご提出をお願いします。

はい、受け付けています。正式な応募の前に、フレストの事業や社風、仕事の進め方について気軽にお話できる場としてご用意しています。情報収集の段階からでも、お気軽にお申し込みください。

エントリー → 書類選考 → 一次面接 → 最終面接 → 内定の5ステップで進みます。所要期間は約2〜3週間が目安です(状況により変動します)。

これまでのご経験と、今後のキャリアイメージを中心にお伺いします。一次面接は人事担当・現場マネージャー、最終面接は代表若しくは役員が担当し、双方向の対話を大切にしています。

現職の引き継ぎに必要な期間を考慮して、入社日を決定します。ご希望に応じて、ご応募から最短3週間以内の入社も可能です。

はい。フレストでは様々なバックグラウンドの方が活躍しています。研修・OJTを通じて、入社後に必要なスキルを修得できます。

必須ではありません。

2〜3億円の一棟マンション・アパートがボリュームゾーンです。10億円超の大型案件にも日常的に向き合います。

高属性の個人投資家会員約2,800名、法人約300社、不動産ファンド約150社で構成されます。個人投資家は医師、経営者、上場企業役員、大家業等の高属性のお客さまです。

基本的に勤務希望地を尊重します。現在7拠点＋データセンターから、3年以内に15拠点体制への拡大フェーズにあるため、ご本人の希望で新規拠点の立ち上げに参画いただく機会もあります。

職種により異なります。営業職の場合は、不動産知識の基礎研修(座学研修・マニュアル・研修動画等)、現場でのOJTを受けながら、実務スキルを修得いただきます。なお、各支店に配属の場合、東京本社にて1〜6ヵ月間、研修に参加いただきます(研修期間はご経験・スキルに応じて選考過程でご相談します)。東京本社での研修期間中は、社宅をご用意します。

フレストの報酬は、月給＋成果報酬＋各種手当の三層構造です。成果報酬は、案件の成約に応じて支給される部分で、社内でルール化され明示されています。「何をどれだけ成約すれば、いくらになる」が透明に見える設計です。

いわゆる賞与(ボーナス)の支給はありません。フレストは賞与での還元ではなく、月給を厚めに設定する報酬体系を採用しています。

はい。成果報酬のルールは文書化され、全社員に共有されています。誰かの判断で金額が変わるようなことはありません。

人事評価は四半期ごと、昇給は年1回です。実績に応じて支店長・本社幹部への登用の道も開かれています。

給与は前職の実績と保有スキルを踏まえて設定します。フレストは実績が正当に報酬に反映される仕組みであり、収益不動産の案件単価(2〜3億円／大型で10億円超)のため、実績次第で前職を上回る年収を実現する方が多数います。具体的な条件は選考過程でお示しします。

あります。実績・適性に応じた個別判断で、常勤役員への登用の可能性が開かれています。現在、常勤役員4名のうち2名が女性であり、性別や年齢による差なく実績で報酬に反映される会社です。

退職金制度は設けていません。フレストでは、在籍中の成果に対して月給と成果報酬で都度応える報酬体系を採用しており、長期にわたる積立による事後支給ではなく、都度の活躍に対して即時に報いる設計としています。

営業職の月平均残業時間は20時間以内です。20時間までの固定残業制で、超過者ゼロで運用中です。

完全週休二日制(土日祝休み)、年間休日124日以上です。お客さまの都合により、休日出勤をする場合もありますが、その場合は代休を取得いただきます。

在宅勤務は基本的に認めていません。

副業は原則認めていません。

顧客との商談時はスーツ着用が基本です。内勤時はビジネスカジュアルも可能です。

直近1年で取得者2名、復帰者1名の実績があります。

時短勤務制度、始業時刻の変更制度を整備しており、お子さまの成長段階に応じて柔軟な働き方ができます。

入社時の導入研修、現場でのOJTなど、キャリアフェーズに応じた育成体制を整えています。前職の経験を踏まえ、必要なスキルを効率的に修得いただけるよう配属を設計します。

常勤役員4名中2名が女性です。管理職は、今後も実績・適性に応じて登用していきます。性別ではなく、仕事への姿勢と実績で評価される会社です。

経営の意思決定が早く、現場への落とし込みも速いのが特徴です。「動きやすい」と感じる方には最適な環境ですが、合議型の意思決定を好む方には、適応に時間がかかる可能性があります。

将来的な上場を視野に、経営体制の整備を進めています。具体的な時期は公表していません。

第二種金融商品取引業の登録（金商第3499号）を受け、信託受益権の媒介を展開しています。現物不動産だけでなく、不動産ファンドを中心とした受益権での売買にも対応できる体制です。

台湾の富裕層・不動産投資家との直接のネットワークを構築しています。日本の収益不動産の出口として台湾の買主を紹介できるほか、台湾投資家が日本国内に保有する物件の物上げ（売却相談）・管理受託にも対応しています。

段階的に進めていきます。今年度は東京（池袋）・広島・横浜・京都の4拠点を開設予定。将来的には東京（錦糸町・吉祥寺）、仙台、神戸への展開も計画しています。